TOTO 田村信也社長
1967年生まれ。九州大学大学院 総合理工学部 修士課程を修了し、1991年に入社。
2011年4月、TOTO VIETNAM CO.,LTD.社長
2018年4月、執行役員 米州住設事業部長兼TOTO AMERICAS HOLDINGS,INC.社長兼TOTO U.S.A.,INC.社長
2024年4月、取締役専務執行役員グローバル事業推進、海外住設事業担当兼WILL2030 海外住設事業担当
昨年、代表取締役 社長執行役員に就任

TOTOが今、2つの面で新たな企業変革のスタートラインに立っている。まず製品面では、昨夏に発表した「便スキャン」搭載型便器の開発だ。これによって健康ウエルネスビジネスへの展開が期待される。ウォシュレット開発以来の市場創造の可能性を秘めるものだ。一方営業面においては、20年の歴史を持つTDYアライアンスの今後の展開だ。パートナーのYKK AP(以下YKK)によるパナソニックハウジングソリューションズ(以下PHS)買収の影響がどうなるか、市場で注目が集まっている。今回のインタビューは2週連続で、前編・後編でお届けする。前編の今号では、TDYアライアンスの今後について聞いた。
集合体の形はさまざま
──住設機器業界では今、YKKがPHSの株式を80%取得した話で持ちきりです。TOTOにとって、YKKはこれまで長年にわたってDAIKENとの3社でTDYアライアンスを結んでこられた戦略的パートナーです。今回の動きについては、いつからご存じだったのでしょうか。
発表当日の1時間半ほど前にYKK APさんが当社にお越しになりました。全く同じ時間帯にDAIKENさんにも行かれていたそうです。それで「今からこういう発表をします」という説明を受けました。
YKK APの堀秀充会長も会見でおっしゃっていましたが、TDYアライアンスは引き続きやりたいということでした。ただ、どのようなやり方があるかというのはまだ分からず、それは今からだという感じで終わったと思います。
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