長府製作所決算、製品補償特損の影響で、最終31％減21.7億円

長府製作所（山口県下関市）が、2025年12月期決算を発表した。連結売上高は、前年同期比0.8%増の465億100万円の微減にとどまった。利益面では、原材料価格の高止まり等が響き、営業利益は同1.9%減の17億1200万円、当期純利益は同30.7%減の21億7400万円の減益。同社の空調機器の一部製品不具合に伴う対策費用として、製品補償損失引当金15億円を特別損失の計上が最終利益を押し下げた。

製品別では、給湯機器の売上高は同2.3％増の215億3900万円。ウルトラファインバブル搭載石油給湯器などの高効率製品の好調に加え、6月実施の価格改定効果もあった。空調機器の売上高は、0.5％減の186億8500万円。ハウスメーカー向け全館空調は好調だったが、欧州向けのヒートポンプ式熱源機の販売が伸び悩んだ。システム機器の売上高は、6.1％減の10億4700万円。ソーラー機器・その他は2.8％増の25億9800万円で、エコワイターやエネワイターの販売が好調だった。エンジニアリングは1.2％減の26億3200万円だった。

2026年12月期は、売上高は同3.2％増の480億円、営業利益は同40.2％増の24億円。最終利益は同74.7％の大幅増の38億円を見込む。特損の反動により、最終利益は改善する見通しだ。