住宅も職人もデジタル対応業界への期待、...

本紙は昨年12月8日と9日、「2021年『withコロナ時代』リフォーム大予測セミナー」と題し、オンラインセミナーを開催した。ここでは「2021年はこうなる！　住マーケット大予言ディスカッションpart2」をリポートする。コロナウイルスの大流行で、建設業界やリフォーム業界ではIT化や価値の再認識、施主の間では住宅の見直しが進んだ。激動の1年を経た今年、業界にどのような影響をもたらしたのか。

左上から順に、サンワカンパニーの山根太郎社長、堀田カーペットの堀田将矢社長、ジブンハウスの内堀雄平社長、助太刀の我妻陽一社長、ツクルバの伊勢谷亜耶子カウカモ編集長、ルームクリップの髙重正彦社長

DXは「元からあれば」で考える

登壇したのはモデレーター含めて6社。モデレーターはサンワカンパニー（大阪府大阪市）の山根太郎社長が務めた。

最初、議題に上がったのは建築業界とDX（デジタルトランスフォーメーション）について。

ルームクリップ（東京都渋谷区）の髙重正彦社長は、昨年1年で起きた住環境の変化を指摘。「例えば、家の中にプロジェクターやディスプレイがあって、ヨガコンテンツをやるスペースを作る人が出てきました。家の中とインターネット空間とがつながった。住生活でどういう体験ができるかの再定義が進むと思っています」。これを踏まえ、「DXとは、インターネットが元からあったら、環境が整っていたらどうするか」だと述べた。

一方、リノベ済み物件の中古流通を手掛けるツクルバ（同目黒区）の伊勢谷亜耶子カウカモ編集長は、不動産は現地情報も重要だと話す。「アプリ開発に力を入れていますが、不動産は人肌感も大事。オンライン内見など取り入れつつ、人間っぽさとデジタルの融合になるのでは」と語った。