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DIY流行でプロの仕事はどう変わる?
今や「DIY」と聞いて何のことかわからない人はほとんどいないだろう。その範囲は小物や家具にとどまらず、住宅にまで広がっている。ここはDIYでやりたいと施主から言われたことのある読者もいるのではないだろうか。DIYはプロの仕事を奪うのではないか...という声を聞いたこともある。果たして本当にそうなのか?プロはDIYとどう付き合うべきか。大都の山田岳人CEOと友安製作所の友安啓則CEOに聞いた。
【編集部 長田】
DIYリノベーションスクールの様子。プロの指導のもと、参加者が解体から完成まで作業した
伸びしろだらけのDIY市場
大都(大阪府大阪市)
山田岳人CEO
DIYという言葉は認知され、アンケートを取ると9割の人が知っています。DIYをやってみたいかという質問に対しては、7割くらいがやってみたい、関心があると答えます。しかし、実際にやってみたことがあるという人は2割くらいです。それがDIYの現状。マーケットがないというのが現状です。
リクルートの調査によると、壁紙を張ったことがあると答えた人がパリでは約60%いるのに対し、日本は3%しかいません。これはグッドニュースで、伸びしろしかないのです。ポテンシャルはあるのですが、供給側のルールが厳しい。国土交通省がDIY型賃貸借のガイドラインを出していますが、大家さんや不動産屋さんがなかなか応じません。しかし、ユーザーの価値観は変わってきており、そうは言っていられないと思います。どんどん空き家だらけになっている。これは業界全体で変えていかなくてはいけないことで、ホームセンターの意識が変わると変わるのではないかと思い、市場創造のためにカインズと提携しました。
DIY=自分らしい暮らしをつくる
僕たちはエンドユーザーに向かっていますが、川上の人たちが危機感を持たないといけない。絶対に伸びる社会背景があるのにリフォーム市場が伸びないのは、ユーザーの意識が変わっていないからです。そこが変わらない限りはいつまでたっても新築が選ばれるでしょう。不動産屋さんやハウスメーカー、工務店の意識が変わると変わると思います。DIYが広がるほど自分たちの仕事が増える、正当に評価されるとわかっている人たちもいます。一度経験すればプロの技が必要なことがわかるのです。
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