大建工業、素材や海外で成長期す 伊藤忠買収後も社長「事業方針は不変」

木質建材の総合メーカー大建工業が、設立80年の節目を前に今、大きく変わろうとしている。昨年末に株式の上場を廃止し、総合商社伊藤忠商事の100％子会社になった。今後は伊藤忠が持つ「ヒト、モノ、カネ」のネットワーク力を生かし、次の大きな目標点である創業100年に向けて大きな飛躍を期す。建材メーカーから「機能」を売る建築資材の総合メーカーへの変身だ。そして、そのキーワードになるのが「素材」「海外」「施工」だ。

「機能」を売る建築資材の総合メーカーへ

「素材」「海外」「施工」で飛躍を期す

「建材」の事業割合は半分以下

大建工業といえば、住宅業界ではその名を知らぬ人はいない木質建材のトップメーカーだ。会社設立は1945年で、来年には創業80周年を迎える。

シェア3割を超すフローリングをはじめ高シェア製品を多数もち、特にリフォーム市場においてはフローリングの他にもドア、収納、室内壁材などですっかりお馴染み。水回りや窓回りの工事でも、これらを使わずに済む工事はまずない。

だが、その大建工業が、実はセグメント売上において「建材」の割合がそれほど高くない、という事実は意外に知られていない。