能登半島地震、液状化現象の被害が顕著 耐震補強や地震保険が鍵握る

1月1日に発生した能登半島地震の詳細が、少しずつ明らかになってきた。地盤調査などを手掛けるジャパンホームシールド（東京都墨田区）と、マンション管理組合向けのコンサルティングを行うさくら事務所（同渋谷区）が運営するシンクタンク「だいち災害リスク研究所」が、それぞれ1月に現場調査を実施し、調査報告を行った。キーワードは「液状化問題」と「耐震改修の必要性」だった。

液状化し倒れた、傾いた建物の数々（写真提供：ジャパンホームシールド）

今回の地震で明らかになったのは、液状化現象による被害の多さだ。

ジャパンホームシールドの酒井豪地盤技術研究所所長は、切土、盛土された人工地盤で液状化現象が発生して住宅に被害が出ていると指摘した。液状化現象とは、地震発生後の衝撃で地下水の水圧が上昇し、砂の粒同士の結合が離れることで地盤が液状化する現象。