TOTO、「米州」「アジア」そして「新領域」が収益面で存在【メーカー研究】

リフォーム会社の経営者やスタッフにとって「TOTO」の名前は、日に一度も口にしないことがないぐらい馴染みのある取引先メーカーだ。しかし、そのTOTOが今、企業として「どう変わってきているのか」「何をもとに収益を上げているのか」といった経営実態については、意外に知らない人が多い。「100年企業」の同社が、その長い歴史のなかで何を重視してきたか、そして今後の「持続可能性」をどう捉えているのか――を追い求める。

「変化」で続く100年企業TOTO

2024年上期も増収増益

同業に比べ健闘

不動産や資材価格の高騰、施工職人の確保難など、さまざまな逆風に押されて住宅・建設市場が厳しい局面にあるなか、TOTOが踏ん張りを見せている。

同社の今期売上高は7300億円、営業利益は480億円の見通しだが、直近で発表された9月上期（半年分）の業績は、売上高が3557億円と前年比105％、営業利益は241億円で同158％と増収増益を達成した。また、売上高営業利益率は6.77％だった。この数値は住設建材の同業大手に比べても健闘している数字だと言える（囲み記事（1）参照）。

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• 囲み記事（1）

  上場大手住設企業のなかでは常に収益力でトップを独走するのがリンナイだが、それに次ぐ収益を出しているのがTOTOだ。
  
  売上高ではトップのLIXILは、利益面ではリンナイの約7分の1、TOTOに比べても5分の1以下だ。その他、水回り専業ではタカラスタンダードが比較的高収益をキープしているが、クリナップやノーリツはじめその他の企業は、利益面では苦しい展開だ。