矢野経済研究所公表「2018年度主要住宅設備機器市場規模」前年度比2.0％減の2兆円

　矢野経済研究所（東京都中野区）が10月1日公表した国内住宅設備機器市場調査結果によると、2018年度の市場規模は前年度比2.0％減の約2兆円だった。

　それによると、2018年度の主要住宅設備機器の市場規模（水まわり設備機器＋水まわり関連設備機器＋省エネ・創エネ設備機器の合計値）は、メーカー出荷金額ベースで、前年度比2.0％減の約2兆円と推計。水まわり設備機器、水まわり関連設備機器、省エネ・創エネ設備機器分野はいずれも前年度比で減少したが、中でも、省エネ・創エネ設備機器分野は、太陽光発電システムに対する補助金終了やFIT（固定価格買取制度）による買取価格の下落などを背景に新設需要が減少したことで、他の2分野と比較して大幅な減少となった。