住生活リフォーム推進協会、性能向上リフォーム強化が重要 4号特例への対応も必須に
住生活リフォーム推進協会(東京都千代田区)は、国土交通省が認定する16の住宅リフォーム事業者団体の1つである。有力団体の1つである同協会の細木正盛代表理事に業界の動向を聞いた。細木代表理事は、2025年のリフォーム業界は競争が激化すると予測する。そのなかで生き残るための戦略や協会として注力する取り組みを語った。
細木正盛代表理事
協会概要
HORPは、住宅リフォームに特化した全国組織で、地域密着型の工務店や事業者が中心となって運営している。消費者に安心・安全なリフォームを提供し、身近な専門事業者として信頼される存在を目指している。消費者の満足度を高めるため、会員事業者の技術力や品質向上に向けた研修やセミナーを実施するほか、消費者相談窓口の設置や情報発信を行っている。地域経済を活性化させるために、リフォーム事業者を支援しながら、消費者、リフォーム事業者、行政をつなぐ役割を果たし、住宅リフォーム市場の健全な発展にも力を入れている。
省エネリフォームが加速
――今年のリフォーム業界はどう変化していくと予想していますか。
2050年のカーボンニュートラルの実現に向けて、省エネリフォームへの取り組みが加速するでしょう。省エネ商品や性能向上リフォームの需要はさらに増加する見込みです。例えば、屋根に張り替えや塗装をする際には、断熱性の高い屋根材や塗料を使用します。リフォーム事業者はお客様に省エネの必要性を訴え、時代のニーズに応じた提案をすることが不可欠です。
この記事の関連キーワード : カーボンニュートラル トップニュース 住生活リフォーム推進協会 塗料 屋根材 断熱 省エネ
最新記事
- 1633号(2025/01/20発行)14面
- 1632号(2025/01/13発行)19面
- 1632号(2025/01/13発行)15面
- 1631号(2025/01/06発行)9面
- 1631号(2025/01/06発行)34面