「能登半島地震」を含む記事の検索結果

水回りや耐震リフォームを手掛ける田口住生活設計室（埼玉県さいたま市）は、耐震診断の依頼が増加している。昨年は診断依頼件数が前年の倍となる40件あり、そのうち30件弱で診断、耐震工事を行った。 同社が提...

東日本大震災から14年が経った。能登半島地震の記憶も新しいなか、事業者は住宅の耐震性をどう捉えているか。そして、実際に耐震改修に取り組んでいるか。4社のリフォーム事業者に聞いた。 目次 低コストで...

リフォーム市場景況感調査　≪2025年1月≫ 今年1月の景況感は低下。売り上げの対前年比（前年同月比）は、「良い」（「とても良かった」＋「良かった」）が31％で、前回調査より29ポイント減少...

阪神・淡路大震災から3 0年、その後も東日本大震災や能登半島地震と、日本に暮らす限りは大地震から逃れられない宿命にある。被害を最小限にする建材で備えたい。 大地震に襲われても、命を守れる家に必要な装備...

在住ビジネス、工務店支援セミナー開催

在住ビジネス（東京都港区）は、「4号特例縮小＋α ～wallstat活用で他社と差別化！～」と題した工務店支援セミナーを開催する。 2025年4月から建築基準法改正で壁量基準が変更となる。また、能登半島地震の発生で南海トラフ地震への警戒が...

「アキュラホーム」のブランドで知られる注文住宅・リフォームを手掛け、2024年2月期に689億円を売り上げたAQ Group（埼玉県さいたま市）。同社は、地盤調査を展開する地盤ネット（東京都新宿区）と...

日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（東京都千代田区）は1月9日、都内で第27回全国大会を開催し、小野秀男理事長は今年も組合員とともに住宅の耐震化を推進していきたいと語った。同会には200人が参加した。...

2025年は、昨年起こった能登半島地震から1年、福岡県西方沖地震から20年、阪神淡路大震災から30年が経つ重要な年だ。日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（通称木耐協、東京都千代田区）によれば、昨年1...

国土交通省は、2025年度に向けた重点施策として住宅の省エネ化を打ち出す。新年度の補助金「子育てグリーン住宅支援事業」で同省は2250億円の予算を計上。リフォームはZEH水準が求められ、新築はさらにZ...

昨年の1月1日に発生した能登半島地震は、耐震リフォームに対する関心度合いを上げただけでなく、災害対策の難しさも痛感することになった。リフォーム事業者は、どのように取り組んでいくべきなのか。 新耐震...