東日本大震災、熊本地震で住宅の強度が注目されている。耐震強度の算定は厳密には難しいが、簡単な問診で目安は分かる。基礎補強、屋根材の軽量化などで、耐震度を高めることも可能。この機会に、耐震診断と対策を考えたい。
基礎補強の例。格子状のFRPグリッド(繊維強化プラスチック製)を基礎に固定し、モルタルを塗り込む
写真提供/城東テクノ
震度7に耐えられる強度
建築基準法では「震度6強から7の地震でも人命に危害を及ぼす倒壊等がない強度」を目標と定めている。震度7を想定した耐震強度が求められる。
住宅には、躯体をはじめ、屋根への積雪、人や家具などの重さによる垂直方向の力がかかっている。地震や台風時に水平方向にかかる力に耐えられるかどうかが、耐震強度を決定するポイントとなる。

最新記事
この記事を読んだ方へのおすすめ
-
1655号(2025/07/07発行)1面
-
1654号(2025/06/23発行)25面
-
1654号(2025/06/23発行)25面
-
1654号(2025/06/23発行)23面
-
1654号(2025/06/23発行)23面