「耐震診断」を含む記事の検索結果（5ページ目）

「構造計算」とは、ご存じの通り建物の安全性確認のことで、新築住宅の場合は「許容応力度計算」という計算を「構造計算」と呼びます。 既存住宅の場合は、耐震診断法という計算により、現状の耐震性能を確認する...

リノベーション協議会（東京都渋谷区）が加盟店のリノベーション物件を表彰する「リノベーション・オブ・ザ・イヤー2022」が開催され、総合グランプリにモリタ装芸（新潟県新潟市）の「総二階だった家（平屋）」...

既存建築ストックの長寿命化に向けて動きがあるが、なかなか進まない既設住宅の性能向上。「2050年カーボンニュートラル宣言」を受けて各企業が取り組みを進める中、地域密着型リフォーム店ではどのようにこの問...

リフォーム会社や工務店が耐震、性能向上に取り組むべき理由、それは性能向上を行うことは建物や住む人にとって必要なものであり、リフォームは性能向上を行う絶好のタイミングだからです。 「耐震補強不要」は危...

≫≫これまでの連載記事はこちら≪≪ 第4回　リノベーションのトレンド　断熱・耐震、今こそ差別化に乗り出すべき 工務店向けに戸建・性能向上リノベーション事業の研究及びコンサルティングを行ってい...

リフォーム業界のトレンドは何か。企業リポートや特集から、2022年3月の注目記事を記者が厳選。記事の概要を紹介する。 1．3.11から11年、耐震改修の「今」 1496号(2022/03/14発行)...

年100件受注、4割が新耐震基準 「阪神・淡路大震災では新築も含め新耐震基準の建物も2割が倒壊しました。その後、2000年6月に耐震基準が改定されるまでの住宅は、その基準ですべて検査する必要があります...

チャンネル開設で関心アップ 工務店や設計事務所を対象に「構造塾」などを主催するM's構造設計（神奈川県横浜市）の佐藤実社長は、一般層向けに耐震強化、耐震計算の重要性を伝える取り組みを強化している。 ど...

耐震リフォームに本気で取り組む企業は少ない。知識や経験が少なかったり、耐震を求める消費者が少なかったりするからだ。さらに、見た目が良くなるわけではないので、喜ばれにくいという背景もある。だが、あえて耐...

東日本大震災から11年が経過した。「災害は忘れた頃にやってきます。まさに今、忘れられてはいませんか」と、耐震リフォームを推進してきた日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（略称：木耐協）の小野秀男理事長は...