矢野経済研究所調査、「次世代住設機器は縮小」と予測

「太陽光発電」の減少が影響

　矢野経済研究所（東京都中野区）は、次世代住宅関連主要設備機器市場に関する調査結果を公表。2016年度の市場規模は、太陽光発電システムの縮小により、前年度比約9割に縮小したと推計した。

　調査は今年5～7月、住宅関連設備機器メーカー、ハウスメーカー、業界団体等を対象に実施した。主な結果は、(1)16年度の次世代住宅関連主要設備機器の市場規模は、前年度比87.7％の7191億円と推計される、(2)20年度の次世代住宅関連主要設備機器の市場規模は5074億円と予測される、など。