大手住宅設備メーカー6社が加盟する日本衛生設備機器工業会(張本邦雄会長)がこのほど行った出荷統計調査によると、洗浄水量が6リットル以下の「節水トイレ」の累計出荷台数が、2012年10月時点で1000万台を突破していることが分かった。
節水トイレは、住宅における節水を進めることでCO2削減に貢献する環境配慮商品として、住宅設備メーカーが1990年代末から開発に着手。2000年代初頭に同工業会加盟各社の商品が出そろい、その後の10年あまりで累計出荷台数が1000万台に達した。理由は、節水効果に対する理解が広がったことに加え、最近では住宅エコポイント制度の対象製品となったことが挙げられる。
ただ、国内全体の水洗トイレの市場ストックの約7582万台に対しては、普及率は13%にとどまっている。同工業会では、この約7582台の市場ストックの水洗トイレすべてが節水トイレにリフォームされた場合、1年間の節水量は約7億4000万立方メートルになり、これは東京ドーム596杯分に当たるという。
同工業会では、2012年12月に施行された「都市の低炭素化の促進に関する法律」で、節水トイレが「低炭素建築物」対象製品になっていることから、今後の一層の普及に期待している。

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