《動向調査》地震対策を重視する傾向より強く

《2012年首都圏新築マンション契約者動向調査》

　リクルート住まいカンパニーは、2012年1月～12月の首都圏（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県）新築分譲マンション購入契約者（集計数計４３８４件）を対象に動向調査を実施した。

　購入の決め手となった物件スペック（詳細や特徴）では、「地震対策」を購入の決め手とする割合が昨年よりも増加傾向がみられ、2年連続での増加となり、順位も4位（昨年６位）に上昇した。1位は「日当たりのよさ」、2位は「収納スペース」。

　契約世帯の世帯主年齢は平均37.4歳。子供あり世帯が4割強を占める。平均年齢、子供あり世帯の割合とも2011年から横ばい。

　購入理由で最も多いのは「子供や家族のため、家を持ちたいと思ったから」が最も多く40％。以下「現在の住居費が高い」「金利が低く今が買い時」「もっと広い家に住みたい」と続く。

　物件を検討する上で重視した項目について、ライフステージ別にその特徴をみると、シングル男性世帯が「通勤アクセスの良いエリア」「売り主の信頼度」「イメージの良いエリア」、シングル女性世帯では「最寄り駅からの時間」「住戸の設備・仕様」「耐久性・構造」「管理会社、管理内容、アフターサービス」が上位を占める。男性に比べ、女性は生活面にこだわりを持っているなど男女差があることが分かる。

　検討した住宅種別として「中古マンション」は42％。2009年以降4割台で推移。ライフステージ別では、子どもあり世帯は「新築一戸建て」、シニアカップル世帯は「中古マンション」の検討率がそれぞれ全体値よりも高い。シングル世帯は「新築マンションのみ検討」の率が高い結果となった。