【防災を考えよう】今、備える "電源"の確保

　大震災の発生時、ライフラインが途絶した時の頼みの綱は、まず公的支援だ。しかし東日本大震災では、支援開始までに、最低1週間かかった。ライフラインの復旧はまだまだ先。被災した場合、最小限の電源と水の確保が不可欠だ。

　公的支援開始まで最低1週間　

　大災害に見舞われた時、電源と水の確保が非常に重要になる。公的支援がはじまるまで最低1週間。甚大災害では流通もストップする。コンビニなどもたちまち機能しなくなるだろう。

　できればテレビ・ラジオをつけて情報収集をしたいし、安否確認のために携帯電話に充電もしたい。安全と防犯に最低限の照明もいるし、酷暑対策の冷房と、寒冷期なら暖房がなければ大変だ。避難所、公的支援に助けを求めるのはもちろん大切だが、それらの助けを求めて待つだけでなく、自分で自分の身を守る手だてがあればさらにいい。

　そこで１ 週間といわず、それ以上の期間も電源と水が確保できる、「今しておきたい」自立救済の手だてを考えよう。

ソーラーシステムのイメージ
出典／一般社団法人ソーラーシステム振興協会

「太陽光発電」と蓄電で電気を作りためておく

　太陽光発電は、太陽電池モジュールを屋根や屋上に取り付けて発電し、余剰電力を電力会社に売ることもできる。

　また通常時の太陽光発電で余った電力を、リチウムイオンバッテリーなどの蓄電池に充電できる。災害時でも、太陽光発電した電力を使いながら、蓄電池に無駄なく充電できる。一般的な戸建てに設置する場合の費用は、太陽電池パネルやパワーコンディショナー、バッテリーなどに加え、工事費込みで約250万円程度。太陽光発電の設置には、地方自治体の補助金制度が利用できるので、ぜひ確認して利用したいところだ。

　また設置には足場設置工事が必要だが、屋根や天井などの修復・断熱リフォームを考えている場合は、同時に行うと足場設置が一度で済むため、コスト効率がよい。