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新築建て替えに対してリノベを行うことで、CO2の排出量が8割も削減できる。こうした実証実験が事業者間で相次いでいる。2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、さまざま企業が検証結果を発表。阪急阪神不動産(大阪府大阪市)、丸井グループ(東京都中野区)、住友不動産(東京都新宿区)の3社の試みをまとめた。
杉の木にして51万本

阪急阪神不動産は賃貸マンションを一棟まるごとリノベした場合、新築建て替え時と比べて約8割のCO2排出量を削減できることを発表。
同社は自社保有の賃貸マンション「マインズ・コム南茨木」をリノベした。築年数は50年を超える。物件はもともとグループ会社の阪急電鉄(大阪府大阪市)の社員寮だった。その後、賃貸マンションとして貸し出し、時を経て今回のリノベに至った。
このリノベでは、個室は大きく変えずに、水回りのみ最新のものへ交換。1階にはキッチンと食事スペース、ワーキングスペースなどがあるコミュニティラウンジを設置。
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