「被害」を含む記事の検索結果（32ページ目）

　住宅用火災警報器設置の義務化により、火災による死者数は減少したものの、65歳以上の高齢者の割合は増え続けている。消防庁によると、住宅用火災警報器が設置されて被害状況が半減した結果も報告されている。高...

　日本で知られていなかった外付ブラインドの製造・販売を24年前、1991年に開始。その後、国内トップブランドとして累計約7万台の販売実績を持つのがオイレスECO（東京都品川区）だ。親会社は、自動車用ベ...

　耐震、免震といった地震対策工法の中で、巨大地震だけでなく、余震にも強いとされる制振工法。地震エネルギーを吸収することで、揺れによる被害を軽減するのが大きな特徴だ。 スチールの大型ダイヤモンドフレーム...

米国のリフォーム市場研究 《第6回》最先端トレンド 　前回に引き続き、米国 Remodeling誌の編集長クレイブ・ウェブ氏が指摘する米国リフォーム市場の12トレンドをお伝えする。ライフスタイルの変化...

　９月１日は「防災の日」。この先新たな大震災のおそれは常にあり、その際ライフラインが途絶すると想定されている。復旧までには長期間かかり、その間暑さ・寒さに耐え、水や燃料の確保に苦しむことになる。復旧ま...

　アスベストを含む古いスレート屋根を安全、しかも低コストで蘇らせる新工法「蘇生」が注目を集めている。開発したのは防水、塗床事業等を営むトヨコー（静岡県富士市）。工法完成から約８年。年々引合い数は増加し...

　ウスイホーム（神奈川県横須賀市）は、住宅の床下点検用に狭小空間点検ロボット「モーグル」を導入している。主に中古物件の売り主へ向けたサービス。 点検ロボット「モーグル」 　従来の中古物件売買で検査項目...

　べた基礎の普及により、シロアリの被害は少なくなってきたと言われているが、木造住宅を長期的に守るためには、防蟻の施工が必要だ。最近では、より安全性が高く、対応年数の長いホウ酸系防蟻剤が注目を集めている...

最終回　リフォーム団体登録制度 　国土交通省はリフォーム団体登録制度を開始し、同団体の登録要件として消費者からの相談窓口の設置を要求しています。 　リフォーム業界では消費者被害トラブルも多く、良質...

「釜石の奇跡」は防災教育が原点　《木耐協全国大会》

　木造住宅の耐震化を推進し、組合員１１００社を超える団体、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協、東京都新宿区）はこのほど、東京国際フォーラムで「２０１５年度第17回全国大会」を開催。全国から４５０人超が参加した。 　大会の冒頭で、小...