「木造」を含む記事の検索結果（7ページ目）

日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（東京都千代田区）は1月9日、都内で第27回全国大会を開催し、小野秀男理事長は今年も組合員とともに住宅の耐震化を推進していきたいと語った。同会には200人が参加した。...

※講演資料に基づく 修繕や模様替のみは確認申請不要 TOTO、大建工業、YKK AP3社によるリモデルクラブ店会交流会で「4号特例縮小に関する対応と課題」と題したセミナーが昨年末に行われ、性能向上...

中古戸建やマンションの耐震診断や補強計画をワンストップで手掛ける日本住宅耐震普及協会（東京都大田区）。専門家による耐震診断と耐震診断基準適合証明書の発行などを買取再販事業者や不動産事業者に行い、耐震性...

京阪電鉄不動産（大阪府大阪市）とボーダレスハウス（東京都台東区）は1月14日、国際交流シェアハウス「BORDERLESSHOUSE京都宇治1」を開業する。多様な国籍や人種的な背景を持つ人々と地域住民が...

2025年は、昨年起こった能登半島地震から1年、福岡県西方沖地震から20年、阪神淡路大震災から30年が経つ重要な年だ。日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（通称木耐協、東京都千代田区）によれば、昨年1...

今年4月から建築基準法の改正により、「4号建築物」はリフォーム前に建築確認申請が必要になる。また、建築物省エネ法の改正で全ての新築住宅・非住宅に省エネ基準への適合が義務付けられる。今回の法改正がリフ...

平松建築 YouTubeフォロワー数13万件超！「職人社長」が語る、販促費を減らして受注を伸ばす動画マーケティング術 本企画では、リフォーム産業新聞社主催のプロ向けイベント「リフォーム産業フェア20...

昨年の1月1日に発生した能登半島地震は、耐震リフォームに対する関心度合いを上げただけでなく、災害対策の難しさも痛感することになった。リフォーム事業者は、どのように取り組んでいくべきなのか。 新耐震...

近年、国から手厚い補助金が出ていることで注目が集まっている断熱改修。部屋の寒さや暑さを防ぎ一定の室温を保つことで、居住者の健康増進につながることがデータで明らかになってきている。既存住宅は性能が乏し...

2025年、リフォーム市場はどう変貌を遂げるのか。本紙では住宅産業の大きな課題を低い断熱性、地震対策、空き家の増加とし、それらを解決するビジネスが今後増えていくと予測した。 命を守る断熱・耐震の推進...