「住宅産業先端技術革新協議会」設立、IoTで安心・安全な床下診断を

　IoT技術で、消費者にとって安心・安全な床下診断を行う住宅産業先端技術革新協議会（東京都千代田区）が、設立された。

　会長は、住宅リフォームを手がける大堀商会（新潟県新発田市）の大堀正幸社長。今後日本で中古住宅の流通拡大を図るには、消費者が見える形のリフォームで信頼を得ることが欠かせないと語る。

　同協議会では、最初の取り組みとして狭小空間点検ロボット「モーグル」を利用した床下点検サービスを行う。モーグルからリアルタイムで送信される画像は、PCの画面で確認・点検が可能。モーグルの操作と、建物診断に必要な知識を有する専門人材「床下点検技術者」を養成することで、経験の浅い若手や女性でも確実なチェックを行えるようになる。点検も1件につき20～30分程度と短時間。人材を育てて点検率を上げ、限られた人数の中での業務効率化や、品質保持を進める。