高齢者の転倒を早期に検知 YKK AP子会社などが共同開発

家の中で発生する転倒による身体への悪影響や、認知症などの疾患リスクを早期に発見するプロジェクトがスタートした。参加する企業はYKK AP（東京都千代田区）、大東建託（東京都港区）、NTTドコモ・ベンチャーズ（東京都港区）、中部電力（愛知県名古屋市）、トータルフューチャーヘルスケア（以下、TFH社・東京都港区）の5社が中心。高齢者がメインターゲット。「ユーザーの健康促進に貢献していきます」（TFH社 藤本小百合社長）

TFH社
藤本小百合社長

YKK APはTFH社と共同で早期発見モデル「転倒検知システム」を開発し、各事業者への販売を担う。同社が大東建託や中部電力、住宅メーカー、ディベロッパー、工務店・ビルダー、介護施設に「転倒検知システム」を販売し、一般生活者に広げていく。同社はシステム開発のために、今年の1月にYKK APヘルスケアを設立。2024年10月下旬から2025年4月の7ヵ月にわたり、3つの社員寮で実証実験を実施していく。2025年度の市場導入を目指す。「健康に対しての裾野を広げていきます。今までは窓にこだわっていましたが、建物内の暮らしにフォーカスを当てました。日本人は海外と比べると、食事など床に座る動作が多いです。その際に屈む動作を転倒と認識せずに、確実に転倒予知できるシステムを建物内に組み込めるようにします」（YKK APヘルスケア 手嶋健博社長）