- トップ
- > 「既存住宅」を含む記事
「既存住宅」を含む記事の検索結果:
-
ジャパンホームシールド、中古住宅診断・提携会社倍増
1296号 (2018/01/16発行) 1面・JHSでは中古住宅診断を希望する不動産会社が、昨年比倍増・同社は解説冊子を発行し、診断件数を伸ばす構え・東急リバブルと診断専門会社を設立し、診断事業を強化している 1700社超の不動産会社がパ...
-
エー・エス・ディ、クラウド型施工情報管理システムに「帳票作成」機能追加
1295号 (2018/01/02発行) 47面インスペクションに対応 エー・エス・ディ(神奈川県横浜市)は、同社のクラウド型施工情報管理システム「目視録」に、新機能「帳票作成機能」を追加した。 「目視録」上で帳票を作成し、Excel形式で保存で...
-
NIKKEI MARKS決算、売上高3.5倍・利益7.7倍を達成
1295号 (2018/01/02発行) 41面ブランドの認知に尽力 不動産分譲事業等を展開するNIKKEI MARKS(神奈川県横浜市)の2017年10月期決算は、売上高が8億8000万円で、前期比3.5倍、利益は7.7倍を達成した。2018年...
-
建物診断、値段はいくら?《インスペクション元年2018 (3) 》
1295号 (2018/01/02発行) 16面4万~6万円が相場? インスペクションの普及にはまだまだ多くの課題がある。そのうちの一つが診断価格だ。全宅連の小林勇常務理事は「依頼しようにも、いくらで診断してくれるかが先に分からなければあっせんし...
-
全日本ハウスインスペクター協会、インスペクションのプロ育成へ《インスペクション元年2018 (2) 》
1295号 (2018/01/02発行) 15面全日本ハウスインスペクター協会 加藤正明 会長 国が進める「既存住宅状況調査技術者」の講習団体に長野県のリフォーム会社社長が代表を務める団体がある。それが全日本ハウスインスペクター協会(長野県長野市...
-
「診断」が中古住宅流通を変える《インスペクション元年2018 (1) 》
1295号 (2018/01/02発行) 14面4月に改正宅建法施行 今年の4月1日からインスペクションの告知義務化が始まる―――。宅建業業者は不動産の売買の際に建物診断をあっせんしなければならなくなる。欧米では今や当たり前となっている中古住宅の...
-
「本格化する工務店の既存住宅流通ビジネス」セミナーリポート
1294号 (2017/12/26発行) 15面中古住宅ビジネスに活路あり 中小工務店の連携組織である一般社団法人JBN(東京都中央区)は、11月15日に10周年記念大会を開催した。当日行われたセミナー「本格化する工務店の既存住宅流通ビジネス」を...
-
地盤ネットHD、安心な地盤の上に安心して住まう《リフォーム産業フェア 経営セミナーリポート》
1294号 (2017/12/26発行) 16面膨大なデータを活用し積極的に商品開発 年間約5万件もの新築住宅の地盤調査を請け負う地盤ネットホールディングス(東京都千代田区)は、全国各地の膨大な地盤調査データを活用したビジネスを展開する。山本強社長は、土地の地盤リスクを知ることでより安...
-
ひょうご住まいづくり協議会、兵庫県・中古住宅に品質基準
1294号 (2017/12/26発行) 8面認定物件にマーク付与 ひょうご住まいづくり協議会(兵庫県神戸市)は、既存住宅の性能や品質を保証する独自制度の運用を12月4日に開始した。 今月からスタート 同制度の名称は「ひょうごあんしん既存住宅...
-
スミタス、「√S」「お住みつき」で中古活性化
1294号 (2017/12/26発行) 7面スミタス 佐藤直樹 社長 中古住宅仲介とリフォーム事業を展開するスミタス(北海道札幌市)は、中古マンションのワンストップ商品「√S(ルートエス)」と、インスペクションを盛り込んだリフォームプラン「お...