「地震」を含む記事の検索結果（4ページ目）

中古戸建やマンションの耐震診断や補強計画をワンストップで手掛ける日本住宅耐震普及協会（東京都大田区）。専門家による耐震診断と耐震診断基準適合証明書の発行などを買取再販事業者や不動産事業者に行い、耐震性...

最優秀賞にユミザインテック平塚 石粒付鋼板屋根を取り扱うディートレーディング（東京都中央区）は、昨年ディーズルーフィングフェスタ2024を開催した。 パンデミックにより2019年を最後に5年ぶりの開催...

2025年は、昨年起こった能登半島地震から1年、福岡県西方沖地震から20年、阪神淡路大震災から30年が経つ重要な年だ。日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（通称木耐協、東京都千代田区）によれば、昨年1...

今年4月から建築基準法の改正により、「4号建築物」はリフォーム前に建築確認申請が必要になる。また、建築物省エネ法の改正で全ての新築住宅・非住宅に省エネ基準への適合が義務付けられる。今回の法改正がリフ...

国土交通省は、2025年度に向けた重点施策として住宅の省エネ化を打ち出す。新年度の補助金「子育てグリーン住宅支援事業」で同省は2250億円の予算を計上。リフォームはZEH水準が求められ、新築はさらにZ...

昨年の1月1日に発生した能登半島地震は、耐震リフォームに対する関心度合いを上げただけでなく、災害対策の難しさも痛感することになった。リフォーム事業者は、どのように取り組んでいくべきなのか。 新耐震...

2025年、リフォーム市場はどう変貌を遂げるのか。本紙では住宅産業の大きな課題を低い断熱性、地震対策、空き家の増加とし、それらを解決するビジネスが今後増えていくと予測した。 命を守る断熱・耐震の推進...

木耐協、第27回 木耐協全国大会開催

日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協、東京都千代田区）は、「2025年度 第27回 木耐協全国大会」を開催する。 今大会は、能登半島地震から1年、阪神・淡路大震災から30年という節目の年で「耐震」をテーマに実施する。東京大学情報学環...

2024年リフォーム業界10大ニュース 2024年もあと少し。本紙はリフォーム業界で話題となった10のニュースを選出した。2024年1月から11月までに本紙電子版で多くのアクセスを呼び込んだ記事に加え...

シロアリ防除を中心に手掛けるアサンテ（東京都新宿区）は、木造住宅の長寿命化に取り組んでいる。主な取り組みは3つ。シロアリ防除と湿気対策、地震対策だ。 平均単価20万円 「木造住宅が強度を落とす理由と...