- トップ
- > 「DM」を含む記事
「DM」を含む記事の検索結果:
-
【変わる日本の壁 PART 4】クロス事業協会、学生がクロス張りを体験
1350号 (2019/02/25発行) 14面【変わる日本の壁 PART 4】 クロス事業協会(滋賀県守山市)は、内装仕上げ業界を盛り上げるためにさまざまな取り組みをしている。中でも注力しているのは、将来この業界の担い手となる若手の育成だ。 学...
-
「ジャパン建材フェア」3月15、16日に開催
1349号 (2019/02/18発行) 3面東京ビッグサイトで ジャパン建材(東京都江東区)は、第41回目となるジャパン建材フェアを3月15日、16日の2日間、東京ビッグサイトで開催する。今回のテーマは住まい方、暮らし方。 展示会場には、建材・設備、家電などが特価で購入できる「特...
-
匠総合法律事務所、地盤改良工事で訴訟リスクも
1348号 (2019/02/11発行) 20面考えうる工法の説明が肝心 リフォーム会社や工務店は訴訟リスクに注意しなければならない。こう話すのは、匠総合法律事務所(東京都千代田区)の秋野卓生代表弁護士。 匠総合法律事務所 秋野卓生代表弁護士 ...
-
木耐協「第21回全国大会」開催、組合員は事前防災のリーダー
1348号 (2019/02/11発行) 4面木造住宅の耐震診断・補強を進める日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(東京都千代田区)は1月17日、東京国際フォーラムで「2019年度第21回全国大会」を開催した。 耐震などについて3氏が講演した ...
-
国土交通省、「住宅の省エネ義務化」延期の3つの理由とは
1348号 (2019/02/11発行) 3面・国交省が、2020年に実施予定の住宅省エネ義務化の延期を発表・省エネに対する消費者、精通する事業者が少ないこと、業務量の増加が理由・今後は、消費者の啓発を目的とする政策を打ち出す予定 住宅省エ...
-
民間都市開発推進機構、空き店舗のリノベ推進へ
1347号 (2019/02/04発行) 3面・長野県長野市で、新たな空き店舗、空き倉庫リノベの取り組みが開始・民間都市開発推進機構は、資本金規模8000万円のファンドを設立・本ファンドは、地元で働いている民間企業で生かすため 長野県にファ...
-
マンション計画修繕施工協会、アスベスト対策3月に決定か
1347号 (2019/02/04発行) 2面・マンション計画修繕施工協会は、アスベスト対策の報告、整理を行うと発表・同社は、台風や集中豪雨時の災害対策マニュアルを作成していることも発表・同社は、独自で行う4年スパンの多能工育成プログラムの完了...
-
家守りホールディングス、検査、定期点検事業で年商16億円
1347号 (2019/02/04発行) 24面・家守りホールディングスは建物の検査ビジネスで16億円を売り上げる・建物の品質を第3者視点から検査するサービスが強み・2023年には拠点を50店舗に拡大し、売上100億円を目指す 「家守り」拠点...
-
埼玉県が「空き店舗ゼロリノベ」コンペ開催
1346号 (2019/01/28発行) 3面・埼玉県は、空き店舗解消のため、「空き店舗ゼロリノベーションコンペ」を実施・商店街の過疎化において、店舗活用事例を作ることが狙い・最優秀賞が1組、優勝賞が3組、それぞれ賞金300万円、100万円 ...
-
【庭・外装リフォーム特集 ~外装 2~】マツミ、営業8人で8.5億円
1346号 (2019/01/28発行) 7面・マツミは様々な販促活動を通じて元請け転換に成功、8.5億円を売り上げる・会社のミッションを強く打ち出すことによる、他者との差別化が最も重要・「13の徳目」という小冊子を使い、スタッフのレベルの向上...