- トップ
- > 「日本木造住宅耐震補強事業者協同組合」を含む記事
「日本木造住宅耐震補強事業者協同組合」を含む記事の検索結果:
-
柱の接合部は65%「釘止め」 現行基準に満たない住宅も
1160号 (2015/03/10発行) 4面新耐震基準の木造住宅でも柱の接合部は65%が"釘止め"程度―――。日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(東京都千代田区、以下木耐協)がまとめた「木造住宅の耐震性」に関する調査データの一部を集計・分析し...
-
「釜石の奇跡」は防災教育が原点 《木耐協全国大会》
1158号 (2015/02/24発行) 13面木造住宅の耐震化を推進し、組合員1100社を超える団体、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(木耐協、東京都新宿区)はこのほど、東京国際フォーラムで「2015年度第17回全国大会」を開催。全国から450人超が参加した。 大会の冒頭で、小...
-
木耐協、組合員の耐震補強工事、5万棟超える
1153号 (2015/01/20発行) 7面日本木造住宅耐震補強事業者協同組合 小野秀男理事長 「技術講習」受講者は1万2100人に 1月17日に、阪神・淡路大震災から20年を迎えた。犠牲者数は6434人。8割以上が住宅の倒壊による窒息や...
-
木造住宅、9割超が「耐震性不足」 木耐協
1152号 (2015/01/13発行) 1面日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(木耐協・小野秀男理事長、東京都千代田区)は「木造住宅の耐震性」に関する調査結果を公表した。組合で診断した住宅の9割以上が耐震性不足だった。木耐協では平成11年3月...
-
【意識調査】 地震被害に遭う?!地域差最大25%
1136号 (2014/09/09発行) 2面自分自身が"大地震に見舞われるかもしれない"という意識は地域によって最大25.4%もの差がある。日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(以下木耐協、東京都千代田区)が行った耐震診断受診者の大地震への意識...
-
木耐協「精密耐震診断講習会」初開催、100人超が参加
1120号 (2014/05/13発行) 1面木耐協(日本木造住宅耐震補強事業者協同組合・加盟組合員数1100社)は4月、東京と大阪の2会場で「精密耐震診断講習会」を開催、耐震技術認定者資格を持つ建築士100人以上が参加した。 15日の東京会...
-
補強工事実施率、年代による違いなし 木耐協・耐震診断調査
1114号 (2014/03/25発行) 2面所有者の年齢が上がるほど、住宅の耐震性は低下するが、補強工事実施率に年代による違いはない。住宅の耐震性が低くても補強工事を行わない高齢者が多いことが、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合が行った調査で...
-
「首都直下型地震への備え急務」 太田大臣が挨拶
1106号 (2014/01/28発行) 11面木造住宅の耐震化を推進し、組合員1100社を超える団体、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(木耐協、東京都新宿区)は1月16日、東京国際フォーラムで「2014年度第16回全国大会」を開催。全国から480人超が参加した。 大会の冒頭で、小...
-
「新耐震」でも木造84%倒壊の危険!!
1092号 (2013/10/08発行) 14面日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(以下、木耐協)は、耐震診断の結果等について調査データを発表。28回目となる今回は、「耐震補強工事費用と築年数・床面積が比例していること」「新耐震以降の多くの木造住宅...
-
耐震診断等の研修内容を変更 6月改訂に伴い 木耐協
1078号 (2013/06/25発行) 6面日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(東京都新宿区)は、日本建築防災協会の「木造住宅の耐震診断と補強方法」の2012年6月改訂に伴い、耐震診断等の研修内容を変更した。 現地調査等に使用する現地調査票...