ノーブルホーム、新築10年目の提案を強化

改修プランは3Dイメージで共有

　年商198億4000万円のビルダー、ノーブルホーム（茨城県水戸市）は、リフォーム売り上げを急速に伸ばしている。2017年9月期には3億円だった売り上げは、18年に3億8000万円、19年に4億9000万円まで成長を遂げた。新築OBフォローからの受注強化や提案の効率化といった成長のポイントを福井英治社長に聞いた。

リフォームプランを3Dイメージで共有することで業務を効率化

　リフォーム事業成長の原動力となっているのは、新築OBからの受注の増加だ。以前はリフォーム売り上げの1割ほどだった新築OBからの受注は、現在4割を占めるまでになっている。その理由は、10年目のアフター点検時のリフォーム提案を強化したから。

　10年目点検の際に行うのは主に外壁や屋根、床下といった外回りの検査だ。外壁の検査はスタッフが目視で行うが、屋根はドローンを、床下は大和ハウス工業の床下点検ロボット「moogle（モーグル）」を使用する。ドローンやmoogleを使うことで、屋根や床下の状態をリアルタイムで見せながら解説することができるため、ユーザーの理解と信頼を得やすくなる。そして、スタッフが1人で点検を行うことができる上、その安全確保にもつながる。ドローンとmoogleは、それぞれ4台ずつ保有している。