リフォーム業界の実態を明らかにする企画。今回のテーマは「現場調査」の3回目。外装とバスについて各社どのように現場調査をしているのか、6社に調査した。
《質問項目》
(1)リフォーム売上高
(2)平均単価
(3)現調時間と時間配分
(4)現場調査時に持っていくツールは?
(5)現調の結果を何にどう記録する?
(6)現調時にどんなITツールを使うか?
(7)現調時の測り忘れを防止する方法は?
(8)写真の撮り方や撮り忘れ防止の方法は?
(9)測り忘れ以外で、現調の際に起こるミスやトラブルにはどんなものがあるのか?
(10)施主への配慮や徹底しているマナーは?
リホーム絆
ドローンで施主と一緒に確認、100枚以上の写真撮影で調査漏れ防ぐ
外装リフォームを中心に年間1億5000万円を売り上げるリホーム絆(東京都東村山市)は、屋根の現調時にはドローンを使用している。iPadと連動させることで、空中からの映像を手元のタブレットにリアルタイムに反映させることができ、施主が直接補修が必要な部分を確認することができる。
屋根の現調にはドローンを使用。手元のタブレットでリアルタイムで映像を確認できる
現場調査には、木村正社長とプランナー1人、合わせて2人が向かう。ヒアリングと現場調査を含めて約2時間ほどの滞在となり、ヒアリングと現調を同時並行で行っていく。ヒアリングは主に木村社長が担当。
ドローンは同社の自前。ドローンを使った現調を行う理由として、木村社長は「お施主さんと私たちの持っている情報をなるべく同じにすることで、信頼していただくためです。屋根というものは、普段施主さんが目にすることのできない部分です。ドローン撮影によって、リフォームが必要な部分を直接確認してもらえれば、誤魔化しようがありませんからね」と話す。

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