住宅向け太陽光、過去最大に 今年度は補助金廃止で需要減予測

　太陽光発電協会によると、2013年度の太陽光発電のモジュール出荷量が住宅用、産業用ともに過去最大となった。住宅向けは、前年度比27％増の236万7037kW（キロワット）を記録し、初めて200万台を突破した。ただ、今年度は、補助金の廃止や売電価格の下落などの影響により、需要が若干減少するとの予測を示した。

　住宅向け太陽光は、2008年度の国の補正予算による補助金復活以降、順調に需要を拡大してきた。2010年度は余剰電力買い取り制度がスタートし、需要増に拍車をかけた。補助金の交付件数は、2009年度の10万2544件から増加を続け、2010年度18万7664件、11年度23万5817件、12年度27万6051件、13年度28万8117件と30万件近い数字となった。

　反比例するように平均システム価格は下落。2009年度の60万7000円／kWをピークに、10年度56万5000円／kW、11年度52万1000円／kW、12年度46万5000円／kW、13年度41万5000円／kWとなった。四半期ベースでみるとすでに30万円台に突入しており、さらに下落傾向にある。

　つまり、13年度で１ｋWあたり最大2万円の補助金が廃止されたとはいえ、それを上回るコストメリットが今年度中に見込める可能性が高い。実質、太陽光発電協会では、長期予測で、住宅向け太陽光発電の需要がほぼ横ばいで推移するとの見方。売電価格の変動による不確定要素はあるものの、設置メリットの大幅な変化はないと推測される。

　東日本大震災以降、電気料金の大幅な上昇が続いていることを見ると、設置メリットが高まる可能性もあり、今後の動向が注目される。