棟晶、日本初パッシブハウスリフォーム認定世界最高水準の基準をクリア

　北海道の棟晶（北海道札幌市）がリフォームした住宅が日本で初めてリフォーム版のpassive house（パッシブハウス）「エナフィット」の認定を受けた。4月18日には、パッシブハウスの生みの親であるヴォルフガング・ファイスト博士の初来日記念シンポジウム内で、認定賞の授与式が行われた。

▲パッシブハウスの生みの親、ファイスト博士（左）と棟晶の早坂社長（4月18日、シンポジウムにて）

　パッシブハウスとは、1991年にドイツのパッシブハウス研究所が確立した省エネ住宅のスタンダード。世界最高レベルのシビアな数値基準を定めていることが特徴で、日本でも2010年から普及がスタートした。

　このたび認定を受けたのは、北海道江別市の住宅。壁には550㎜、天井・床には600㎜の断熱材を充填。また、ドイツのパウル社の熱交換換気システムの採用などにより、外気温が-18℃の真冬でも無暖房で室温15℃前後を実現する。
　「パッシブ水準のリフォームをして分かったのは、ある程度性能を高めると、省エネも快適性も健康的な側面もすべてついてくるということです。夜中起きても寒くないという人間の基本的人権を守るには、住まいの基本的性能を上げることだと思います」（早坂晶秀社長）

▲北海道江別市の認定住宅

　ただ、リフォーム費用が高額すぎて、現実性少なくては意味がない。今回の案件では、価格が高い海外製のサッシは使わずに、国内製品の利用にこだわった。一部増築分の費用は同社が負担したものの、太陽光発電システムの費用も入れてリフォームの坪単価は50万円を切り、49.8万円となった。

　同社では、改修後Q値1.0を切る超高性能の再販住宅も今年からスタート。今期は、前期売り上げ4億5000万円を7億5000万円まで引き上げる計画だ。